『非上場株式27講 ― 売れない株の教科書 ―』【第8講】

1「シャンシャン総会」が一変するとき ― 紛争総会の構造

非上場会社の大多数では、株主総会は年に一度、決算の承認と役員の選任を数分で終える儀式です。招集通知を出さない、議事録だけを作る、そもそも開いていない、という会社も少なくありません（この状態の危険は企業内部紛争36講・第12講で扱っています）。平時にはそれで表面上の問題は起きません。株主全員が経営陣と一体だからです。

この前提が崩れるのが、株主間の対立です。兄弟間の経営方針の不一致、先代の死亡による相続人の登場、退任した役員の株式の残存、株式買取業者への譲渡。きっかけは様々ですが、対立が表面化した瞬間から、株主総会は「誰が取締役になるか」を決める唯一の法定の場として、経営権を争う主戦場になります。取締役の選任・解任はいずれも株主総会の決議事項であり（329条1項、339条1項）、多数派は総会で少数派の取締役を解任でき、少数派は総会の手続の瑕疵を突いて多数派の選任決議を覆すことができます。

図解A　紛争総会では、平時に誰も見ていなかった手続の一つひとつが争点になる

本講では、この三つの局面に沿って、攻める側と守る側の双方の視点から実務を整理します。前講（第7講）で扱った帳簿閲覧請求と株主提案権は、この構図の「総会前」に位置づけられます。

2攻める側の三点セット ― 提案権・招集請求・総会検査役

会社法が少数株主に与えている、総会に働きかけるための道具は三つあります。

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図表1　攻める側の三点セット ― 定款で要件を緩和することはできるが、厳しくすることはできない

三つの道具は役割が異なります。①は「会社が開く総会」に乗る方法で、定時総会の時期が近いときに使います。②は「自分で総会を開く」方法で、会社が総会を開かない、あるいは自分の議題を取り上げない場合の正面ルートです。③は勝敗を直接左右する道具ではなく、総会の手続を中立的な第三者に記録させることで、後日の決議取消しの訴えに備える証拠保全の道具です。実務では、①または②で総会を実現し、③で当日の手続を固定する、という組合せで使われます。

いずれについても、公開会社でない会社では「6か月前から引き続き」という保有期間の要件がありません（297条2項、303条3項、305条2項、306条2項）。株式を取得したばかりの相続人や譲受人でも、持株比率さえ満たせば直ちに行使できるということです。会社側は、「最近株主になった者だから」という理由でこれらの請求を拒むことはできません。

3招集請求から「株主が開く総会」まで ― 297条4項の実務

総会招集請求権は、少数株主が「取締役解任の件」「取締役選任の件」を正面から総会の議題にするための道具です。手順は法律で細かく決まっています。

まず株主は、取締役に対し、株主総会の目的である事項（議題）と招集の理由を示して、総会の招集を請求します（297条1項）。議題は、その株主が議決権を行使できる事項に限られます。請求は書面で行うことが法律上要求されているわけではありませんが、後の裁判所への許可申立てで請求の事実と日付を証明する必要があるため、実務では内容証明郵便で行います。

会社がこの請求を受けた場合、取締役会設置会社では取締役会で招集を決定し（298条4項）、招集通知を発します。会社が請求に応じないとき、具体的には、①請求の後遅滞なく招集の手続が行われない場合、または②請求の日から8週間以内の日を総会の日とする招集通知が発せられない場合には、請求をした株主は、裁判所の許可を得て自ら株主総会を招集することができます（297条4項）。許可の申立ては、会社の本店所在地を管轄する地方裁判所に対する非訟事件として行います（868条1項）。裁判所は、請求の要件（持株比率、議題の明示、会社の不応答）を審査し、許可の決定をします。

図解B　会社が請求を無視すると、総会の主導権が株主側に移る

会社側にとって重要なのは、招集請求を「無視する」という選択が最悪であることです。無視すれば、裁判所の許可を経て株主が自ら総会を招集し、その総会では招集した株主側が議長を務めることが多く、議事の主導権を失います。しかも297条の規定により招集された総会では、決議によって会社の業務および財産の状況を調査する者を選任することができます（316条2項）。請求に応じて会社が招集すれば、少なくとも日程・場所・議長を会社側が決められます。請求の要件に疑問がある場合（持株比率が3％に足りない、議題が議決権を行使できない事項である、など）は、その点を書面で指摘して回答すべきであり、放置すべきではありません。

少数株主側にとっては、招集請求は取締役の解任を総会に持ち込む正面ルートですが、多数派でなければ解任決議は成立しません。それでも招集請求には意味があります。解任議案が総会で否決された場合、その役員の職務執行に不正の行為や法令・定款違反の重大な事実があれば、否決の日から30日以内に、3％以上の株主は役員解任の訴えを提起することができます（854条1項）。総会での否決は、この訴えの前提要件になっているのです。役員解任の訴えは第23講で扱います。

4総会検査役 ― 双方が使う「裁判所の目」

総会検査役は、株主総会の招集の手続と決議の方法を調査するために、総会に先立って裁判所が選任する第三者です（306条1項）。申立てができるのは、会社自身と、議決権の1％以上を持つ株主です。公開会社でない取締役会設置会社では保有期間の要件はありません（同条2項）。申立てがあれば、裁判所は不適法として却下する場合を除いて検査役を選任しなければならず（同条3項）、実務では弁護士が選任されます。検査役の報酬は会社が支払い、その額は裁判所が定めることができます（同条4項）。

検査役は、必要な調査を行い、その結果を書面または電磁的記録で裁判所に報告します（同条5項）。具体的には、招集通知の発送状況、出席株主と議決権数の確認方法、委任状の処理、議事の進行、採決の方法と結果を、総会に立ち会って記録します。録画や録音を行うのが通常です。裁判所は、報告を受けて必要があると認めるときは、取締役に対し、一定期間内に株主総会を招集すること、または調査結果を株主に通知することを命じなければなりません（307条1項）。

検査役の選任は、勝敗を直接動かす手続ではありません。しかし紛争総会では、双方が申し立てを検討する価値があります。少数株主側にとっては、多数派が招集手続や採決を恣意的に運営することを牽制し、後日の決議取消しの訴えの証拠を中立的な立場から確保する手段です。会社側にとっては、「手続は適正に行われた」ことを第三者に記録させることで、後日の取消しの訴えを封じる手段になります。手続に自信のある会社ほど、検査役の立会いは有利に働きます。逆に、検査役の立会いを恐れる会社は、その手続にどこか問題があると自覚しているということです。

5招集手続の急所 ― 取締役会決議・通知期間・通知漏れ

守る側の生命線は、招集手続の完璧性です。招集の手続や決議の方法が法令・定款に違反し、または著しく不公正であるときは、決議取消しの訴えの原因になります（831条1項1号）。非上場会社で実際に争われる招集手続の瑕疵は、ほぼ次の五つに集約されます。

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図表2　招集手続の五つの急所 ― 平時に見過ごされてきた瑕疵が、紛争時にそのまま取消事由になる

これらの瑕疵について、会社側が「軽微な違反だ」と主張することは、ほとんど通りません。裁判所は、違反する事実が重大でなく、かつ決議に影響を及ぼさないと認めるときに限って請求を棄却できますが（831条2項、裁量棄却）、最高裁は、招集期間の不足と取締役会決議の欠如という瑕疵について、決議の結果に影響がなかったとしても瑕疵が重大であるとして裁量棄却を認めませんでした（前掲最判昭和46年3月18日）。「結果は変わらなかったはずだ」という反論は、手続の瑕疵に対しては無力だと理解しておく必要があります。

取締役会設置会社では、招集を決定する取締役会そのものの適法性も問われます。対立している取締役に取締役会の招集通知（368条）を出さずに総会の招集を決めれば、取締役会決議が無効となり、それに基づく総会招集も瑕疵を帯びます。「あの人を呼ぶと話が進まない」という理由で取締役会から外すことは、紛争総会では致命的な誤りです。取締役会の手続は企業内部紛争36講・第9講に整理があります。

6委任状の攻防 ― 代理人資格・弁護士の代理出席・撤回

株主は、代理人によって議決権を行使することができます（310条1項）。この場合、株主または代理人は、代理権を証明する書面（委任状）を会社に提出しなければならず、代理権の授与は総会ごとに行う必要があります（同条1項・2項）。会社は、総会に出席できる代理人の数を制限することができます（同条5項）。委任状は総会の日から3か月間本店に備え置かれ、株主は理由を明らかにして閲覧謄写を請求できます（同条6項・7項）。

紛争総会では、双方が他の株主から委任状を集めることになります。上場会社の委任状勧誘に適用される金融商品取引法の規制（194条）は、金融商品取引所に上場されている株式を対象としており、非上場会社には及びません。したがって非上場会社の委任状勧誘には、様式や情報開示についての法定のルールがなく、その分、委任状の有効性が個別に争われることになります。争点は主に三つです。

争点① 代理人資格を株主に限る定款規定と、弁護士の代理出席

多くの非上場会社の定款には、「株主は、当会社の議決権を有する他の株主を代理人として、その議決権を行使することができる」という規定があります。最高裁は、この規定を、株主総会が株主以外の第三者によって攪乱されることを防止し、会社の利益を保護する趣旨の、合理的な理由による相当程度の制限として有効と認めています（最判昭和43年11月1日民集22巻12号2402頁）。他方で、法人株主の職員や、地方公共団体の職員が代理人として出席した事案では、代理人が株主でないことを理由に議決権行使を拒むことは定款規定の趣旨に反しないとし、決議を有効としました（最判昭和51年12月24日民集30巻11号1076頁）。定款規定は「攪乱の防止」という目的の範囲で機能するものであって、株主の議決権行使の機会を奪うためのものではない、という考え方です。

この延長線上で、近年の非上場会社の紛争で最も多く争われるのが、弁護士の代理出席です。株主が病気や遠隔地居住で出席できず、弁護士を代理人として送り込んだところ、会社が「代理人は株主に限る」との定款規定を理由に入場を拒む、という場面です。下級審の裁判例は分かれています。弁護士による代理行使の拒否を違法としたもの（神戸地尼崎支判平成12年3月28日判タ1028号288頁、札幌高判令和元年7月12日金判1598号30頁）、拒否を適法としたもの（宮崎地判平成14年4月25日金判1159号43頁）の両方があります。近時の東京地裁は、株主13名の非公開会社で、健康上の理由で出席できない株主が弁護士を代理人としたところ会社がこれを拒否した事案について、定款規定を理由に弁護士の代理出席を拒否することは、会社の利益が害されるおそれがあるなどの特段の事情のない限り310条1項に違反するとして、決議を取り消しました（東京地判令和3年11月25日判タ1503号196頁）。

会社側の実務としては、弁護士の代理出席を一律に拒むことは、決議取消しのリスクを自ら作ることに等しいと考えるべきです。相手方の弁護士が総会に入ることを嫌う気持ちは理解できますが、弁護士は依頼者である株主の意思に従って行動する義務を負う専門家であり、「攪乱」の主体とみなすことは裁判所に受け入れられにくくなっています。少数株主側の実務としては、代理出席の申出を総会前に書面で行い、拒否された場合の記録を残すことが、後の取消しの訴えの準備になります。

争点② 白紙委任状と賛否の指示

非上場会社の委任状には、代理人欄が空白のもの、議案への賛否の指示がないもの（いわゆる白紙委任状）が多く見られます。代理人欄が空白の委任状は、誰が代理人かを証明する書面としての機能を欠くため、会社が代理人を確認できなければ受理を拒む理由になり、逆に会社側が都合のよい者を代理人として補充すれば、その処理の適法性が争われます。賛否の指示がない委任状については、代理人が自らの判断で議決権を行使することになりますが、株主の意思に反する行使であったかどうかが後に争われる余地があります。会社が委任状の様式を用意する場合には、代理人欄、議案ごとの賛否欄、指示がない場合の扱い（例：「賛否の指示がない場合は各議案に賛成するものとして取り扱う」）を明記するのが実務です。

争点③ 重複する委任状と撤回

同じ株主から、双方の陣営に委任状が出されていることは珍しくありません。委任は撤回できますから、後の日付の委任状が優先するのが原則ですが、日付が同じ、あるいは日付の記載がない委任状が二通ある場合には、会社は株主本人の意思を確認する必要があります。株主本人が出席した場合には、本人の議決権行使が委任状に優先します。これらの処理を総会当日に議長が独断で行うと、恣意的な運営として決議の方法の著しい不公正（831条1項1号）を問われかねません。事前に受付での確認手順を決め、判断に迷う委任状は総会検査役の立会いのもとで処理し、その経過を記録することが必要です。

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図表3　委任状をめぐる争点と裁判例

7総会当日 ― 議長の権限、説明義務、採決と記録

総会当日の運営を法律上支えているのは、議長の権限です。議長は総会の秩序を維持し、議事を整理する権限を持ち、その命令に従わない者その他総会の秩序を乱す者を退場させることができます（315条）。定款で「社長が議長を務める」と定めている会社が多く、その場合は会社側が議事進行の主導権を持ちます。ただし、議長の権限は議事の「整理」のためのものであって、少数株主の質問を封じたり、動議を無視したり、採決を省略するためのものではありません。議長権限の濫用は、決議の方法の著しい不公正として取消事由になります。

取締役・監査役は、株主から特定の事項について説明を求められた場合には、必要な説明をしなければなりません（314条本文、説明義務）。ただし、その事項が総会の目的事項に関しないものである場合、説明することにより株主の共同の利益を著しく害する場合、その他法務省令で定める正当な理由がある場合は、説明を拒むことができます（同条ただし書）。法務省令が定める拒絶できる場合は、①説明のために調査が必要な場合（株主が相当の期間前に質問事項を通知していた場合や、調査が著しく容易な場合を除く）、②説明により会社や第三者の権利を侵害する場合、③実質的に同一の事項について繰り返し説明を求める場合、④その他正当な理由がある場合です（会社法施行規則71条）。紛争総会では、少数株主側が事前に質問状を送ってくることが多く、その場合①の「調査が必要」という拒絶理由は使えません。事前質問への回答準備が必要になります。

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図表4　総会当日の局面ごとの対応 ― 双方の動きを知ることが準備になる

採決については、非上場会社の平時の総会で行われてきた「異議ありませんか ― 異議なし ― 拍手」という方式を、紛争総会で使ってはいけません。決議の成立には、出席株主の議決権の過半数（普通決議、309条1項）や3分の2以上（特別決議、同条2項）という要件があり、賛否の議決権数を確定できない採決は、決議の方法の法令違反を問われます。挙手や投票用紙で賛否を数え、その数を議長が宣言し、議事録に記載します。

記録について付言すると、株主総会議事録は施行規則72条の記載事項（日時・場所、議事の経過の要領と結果、出席役員、議長、作成者など）を備えなければならず、10年間本店に備え置き、株主・債権者は営業時間内いつでも閲覧謄写を請求できます（318条2項・4項）。紛争総会の議事録は、後日の訴訟で最も基本的な証拠になります。実際の経過と異なる議事録を作成することは、それ自体が争いの原因になり、決議不存在の主張（830条1項）の根拠にもなります。

8総会後 ― 決議取消しの訴えと「3か月」の管理

総会が終わっても、紛争総会は終わりません。決議の効力は、決議取消しの訴え（831条）、決議無効確認の訴え・決議不存在確認の訴え（830条）によって争われます。このうち紛争総会で圧倒的に多く使われるのが決議取消しの訴えです。

取消事由は三つです。①招集の手続または決議の方法が法令・定款に違反し、または著しく不公正なとき（831条1項1号）、②決議の内容が定款に違反するとき（同2号）、③特別の利害関係を有する者が議決権を行使したことによって著しく不当な決議がされたとき（同3号）。本講で見てきた招集手続の瑕疵、代理人の不当な排除、説明義務違反、採決方法の不明確さは、すべて1号に当たります。訴えは、株主・取締役・監査役などが、決議の日から3か月以内に提起しなければなりません（同項柱書）。この期間を過ぎると、取消事由があっても決議は争えなくなります。会社側は、総会の日から3か月間、訴状が届くかどうかを見守ることになり、少数株主側は、この期間内に訴訟の準備を終えなければなりません。

図解C　「3か月」は攻める側の期限であり、守る側の観察期間でもある

会社側の実務で見落とされがちなのが、瑕疵の連鎖です。招集手続に重大な瑕疵のある総会で選任された取締役が取締役会を構成し、その取締役会の決議で次の総会を招集した場合、その次の総会の決議も、正当な招集権者による招集を欠くものとして不存在とされることがあります（最判平成2年4月17日民集44巻3号526頁）。一度手続を誤ると、その後の総会がすべて揺らぐ危険があるということです。逆に、取締役選任決議の取消しを求める訴訟の途中で、その取締役が任期満了で退任し、後任者が適法に選任されれば、特別の事情がない限り取消しを求める利益は失われます（最判昭和45年4月2日民集24巻4号223頁）。会社側にとっては、瑕疵のある選任決議を争われた場合、適法な手続で改めて総会を開き直すことが、有力な対抗手段になります。

決議を争う三つの訴え（取消し・無効確認・不存在確認）の使い分けと訴訟の実際は、企業内部紛争36講・第13講で扱っています。

おわりに ― 総会屋対策ではなく、株主間紛争としての総会実務

株主総会の運営については、上場会社向けの総会屋対策や議事運営マニュアルが多く出ています。しかし非上場会社の紛争総会は、それらとは異質です。相手は素性の知れない総会屋ではなく、持株比率を持ち、会社の内部事情を知り、弁護士を付けた株主です。金融商品取引法の委任状規制は及ばず、定款と会社法の条文、そして裁判例だけがルールです。そこでは、多数派であることは勝利を保証せず、手続の完璧性だけが決議を守ります。

明徳法律事務所（大阪市西区）では、会社側の総会運営（招集手続の設計、招集通知・委任状様式の作成、議事進行シナリオと想定問答、当日の立会い、議事録作成）と、少数株主側の総会対応（招集請求・株主提案・検査役選任申立て、代理出席、当日の異議と記録、決議取消しの訴え）の双方をお引き受けしています。総会の日程が決まったら、招集通知を出す前にご相談ください。

次回　第9講「もめない会社は定款が違う」では、本講で見た紛争を起こさないための予防設計として、種類株式と属人的株式を使った定款の作り方を扱います。

公開日 2026年8月24日／改訂日 2026年9月22日